MOOCs(Massive Open Online Course、ムーク)元年とも呼ばれた2012年以来、世界の高等教育の大きな変化が起こりつつある。この世界的な流れを受けて、2014年4月、日本オープンオンライン教育推進協議会(JMOOC)による日本版MOOCもスタート。コンピュータとインターネットという、まさにグローバルな技術的発達が生み出した変化は、大学や研究機関における伝統ある高等教育にどのような影響を与えていくと考えられるだろうか。ちょうど第50回目にあたるresearchmapつながるコンテンツ、今回はこのMOOCsを巡って、大学評価・学位授与機構 土屋俊教授にお話をうかがった。
このような高等教育へのアクセシビリティ向上の試みは、既にイギリスのThe Open Universityや、ヨーロッパ各国の国レベルでの試み、アメリカにおける兵員への遠隔教育、日本の放送大学などに例がありますが、MOOCの運営には、とりわけ西海岸のふたつにはシリコンバレーのベンチャーキャピタルがこぞって投資したこともあって、The Wall Street Journal、New York Times、Forbesなどのメインストリームのジャーナリズムに一斉に採り上げられ、話題となりました。アメリカの高等教育は、日本の10倍にあたる約40兆円もの大市場であり、またアメリカに多い、働きながら通うパートタイムの学生を含めると、2,000万人を越える学生が在籍しています。日本の学生は約300万人ですから、日本と比べて人口比約7倍もの開きがあるのです。ちなみに、17〜18歳以降の教育を総称する英語表現として、「高等教育higher education」という言葉に代えて、postsecondary education(「中等教育後の」、アメリカ政府)、tertiary education(「第三番目の」、OECD)など、「高等」という価値を含んだ表現でなく、客観的表現が使われることが多くなっています。